ビットコインの始め方

仮想通貨(暗号資産)の代名詞とも言えるビットコインを購入してみたいと思う方もいらっしゃるでしょう。ビットコインを始めるには大きく分けて5つの方法があります。

目次

ビットコインを始める５つの方法

取引所を利用する

ビットコインを購入する際の最も簡単な方法です。

仮想通貨取引所に日本円やドルなどの法定通貨や他の仮想通貨を入金することで、取引所で取り扱っている仮想通貨を売買することができます。

取引所の利用にはアカウントの作成が必要です。

基本的に身分証明書や住所情報を提出し、本人確認(KYC認証)やマネーロンダリング防止(AML)の手続きなどを行い取引所がユーザーの身元を確認します。国内取引所にはCoincheckやbitFlyer、GMOコイン、DMM Bitcoinなどがあり、海外取引所ではBinance、coinbase、Gate.ioなどの取引所が存在します。

取引所によって、取り扱っている仮想通貨の種類や手数料が違うのと特定の国の人しか利用できない取引所もあるため利用前には確認が必要です。

OTC取引を利用する

OTC取引( 店頭取引)とは、他のビットコイン保有者から直接ビットコインの売買取引を行うことです。OTC取引のメリットは高速に多様な方法でビットコインの売買が行える点です。

一方で、取引所などの仲介業者を通さないため見ず知らずの第三者と直接やり取りを行うことになりリスクが高い面もあります。

証券会社から購入する

ビットコインの普及に伴い、自社の仮想通貨取引プラットフォームを開設する証券会社が増えています。国内ではマネックス証券やSBI証券などで仮想通貨の取引が可能になっています。

証券会社という信頼性の高さがある反面、取り扱い銘柄が少ない、定期メンテナンス中は利用できないなどのデメリットも存在します。

ビットコインATMから換金する

ビットコインATMでビットコインの購入が可能です。その場でビットコインATMに現金を入れ、スマートフォンなどでQRコードを読み取ることでビットコインがユーザーのウォレットに追加されます。

手軽に購入できる反面、日本ではビットコインATMが普及していない点や取引所よりも高額な取引手数料を請求されることがあるので注意が必要です。

マイニングを行う

マイニングとは”発掘”を意味し、新しく仮想通貨を作り出していく作業のことを指します。これによって市場へビットコインが供給されます。

マイニングは個人でも実施可能ですが、マイニングには膨大な電力と高スペックな機材の導入、その機材を設置するための広大な土地が必要です。

国家単位でマイニングを行っている国もあり個人がマイニングをしてビットコインを得るのは難しい現状があります。

ビットコインを始める際の注意点

利用する取引所の見極め

海外取引所は多くの仮想通貨を安い手数料で扱っており魅力的です。しかし、日本の金融庁の管轄外であるため、何かが起こっても自己責任になります。

日本では、2019年5月31日に仮想通貨の取引に対する新たな規制を盛り込んだ資金決済法及び金融商品取引法の改正法が成立しました。

これにより仮想通貨取引交換業者は、利用者から預かった金銭を信託銀行または信託会社に対して信託することが義務付けられました。

また、業務の円滑な遂行等のために必要なものを除き、顧客の暗号資産を信頼性の高い方法(オンラインによる取り扱いが発生しないコールドウォレットなど)で管理すること、ホットウォレットで管理する顧客の資産については別途これに見合う弁済義務(同種・同量の暗号資産)の保持が義務付けられました。

これにより、資産の分別管理が行われ、もしもハッキングによる流出が起こったとしても弁済原資から損害等の補填が行われることが期待されています。

破綻した海外の仮想通貨取引所FTXは、顧客資産を分別管理しておらず資産の回収は望みが薄い状況と報道されています。

しかし、FTXの日本法人であるFTX Japanでは仮想通貨についてはコールドウォレットで保管し、法定通貨については信託口座にて分別管理を行っていると告知、国内においては顧客資産が守られた形となりました。

こういった面からも仮想通貨投資初心者の方には国内取引所からの利用をおすすめします。

仮想通貨の預け入れ先の安全性

仮想通貨は個々人で自らのウォレット鍵を保有し仲介業者抜きで取引できることが特徴です。

しかし、多くの人は利便性ゆえに通貨を銀行に預けるのと同じ様に取引所に仮想通貨を預けてきました。

直近で起こった海外の仮想通貨取引所FTXの破綻は、取引所に漫然と資産を預け入れている私達に警鐘を鳴らしています。

事実、FTXに預け入れていた仮想通貨・法定通貨は現状返還されていません。今後も返還される可能性は低いでしょう。

このように取引所の破綻、取引所からの秘密鍵の流出リスクなど、取引所に仮想通貨を預け入れておくことのリスクを理解しておかなければなりません。

仮想通貨の預け入れ先として現状一番安全性が高いのはハードウェアウォレットやペーパーウォレットなどのコールドウォレットを使用することです。

コールドウォレットとは、オフラインで使用できる仮想通貨を入れるための財布のことで、この中に仮想通貨にアクセスするための秘密鍵を入れ個人で管理することができます。

インターネットから隔絶されているためハッキングリスクがないという特徴があります。

注意すべきは秘密鍵を無くすと、資産を永久に取り戻すことができない点です。コールドウォレット以外にも、インターネットと接続しているホットウォレットがあります。

ホットウォレットはインターネットに常時接続しているため手軽で便利に取引を行える利点がある一方、非常にハッキングリスクが高いです。

ハッキングによる仮想通貨の盗難は近年増加傾向で、ブロックチェーン（分散型台帳）分析会社の米チェイナリシスは2021年全体では12億ドル（1,600億円）だったハッキングによる被害総額が22年7月時点で既に19億ドル（2,600億円）を突破したとする調査結果をまとめました。

また、日本では2018年に起こった国内大手取引所Coincheckから仮想通貨NEMが盗まれたことが記憶に残っている方も多いのではないでしょうか。

これもホットウォレットに繋げたまま仮想通貨を管理していたことが原因であると言われています。

このような背景からも自分の資産は自分で守る環境を構築する必要があります。コールドウォレットなどの通信環境から隔絶した状態で保管できる財布を持つことは仮想通貨投資を行う上で非常に重要になってきます。